老舗の会社の試算表を見ると、その会社ならではの勘定科目が残っていることがあります。
手書きの試算表を使っていたころからの科目かもしれません。同じような費用でも、会社によって「荷造運賃」「荷造費」「運送費」「運搬費」など、呼び方はいろいろです。
会計ソフトが普及して、最初から用意されている科目を使う機会は増えました。それでも、会社ごとの科目名はなくなっていません。
その科目名を意識するのが、法人税の電子申告で財務諸表を送るときです。
e-Taxでは、財務諸表で使う勘定科目の一覧があり、会社で使っている科目を対応づけます。一覧に見当たらなければ、類似する科目を探したり、独自科目として設定したりします。
会社の科目名を必ずe-Taxの一覧に合わせる必要はありません。
ただ、呼び方が違うだけで中身は同じ科目なら、新しく増やさなくてもいいかなと考えるようになります。
この科目を分けることで、会社の数字は見やすくなるか。申告するときには、どの科目に対応づけるかなど。
普段使う科目は、申告での扱いも見据えて選ぶ。会社にとって意味のある独自科目は残す。会計ソフトによっては、e-taxのどの科目に対応させるかを確認するものもあります。
勘定科目を増やすとき、申告での扱いまで考えるようになりました。
